「グローバルスタンダード」と世界経済の危機
１９９９年１月
今、日本経済は不況に喘ぎ、世界の経済も危機に瀕しています。なぜ、このようなおかしな状況に世界が追い込まれ、この裏には何かあるのではないかと首をかしげている方も多いのではないかと思います。
私はこの点に関して前から気づいていることがあります。
それは「グローバルスタンダード」という名の掛け声の下で進められてきた、アメリカ中心の自由貿易主義、世界の金融市場の自由化によって、世界経済が投機（マネーゲーム）経済化し、世界の国々の実体経済に害が及ぼされ疲弊しているという所にあるということです。
漠然とした何らかの知的エリートによる闇の世界支配的な勢力が介在して世界経済をこのような方向に大衆意識操作的に追い込んでいるということを私は感じずにはおられないわけです。
そのような大衆意識操作がこのような勢力に加担、あるいは洗脳され利用されている経済学者、エコノミスト達がマスメディアに宣伝する事によってなされてきたということです。その彼らの騙し文句が「グローバルスタンダード」であるといえます。それが進むことによって変わってきた日本経済や世界経済の変化を私なりにまとめてみると以下のようなことです。
（１）関税を無くした自由貿易の悪影響ーーー政府の赤字財政化と実体経済のデフレ不況化
まず、一つめのそれは国際分業による”自由貿易は消費者の利益になる”という宣伝で、あたかも自由貿易主義が一国の経済全体にとって良いことのように宣伝され、印象づけられてきた。ということです。
ラビバトラ氏も指摘するように、確かに、関税の無い自由貿易は、安い価格の輸入商品やそれとの間の価格競争で結果的に国内商品の価格も下げられるのは事実で、見かけは消費者は恩恵を受けるように見えます。この点に騙されている訳です。消費者は同時に生産者でもあることを忘れてはなりません。たとえ商品価格が下がったとしてもその下げ幅分以上に収入（給料）が下がれば実質は恩恵を受けるどころかマイナスです。これが起こるわけです。
それは、このような影響で下げられる国内商品価格は、多くの場合、国内の生産者（農林水産の生産者、企業のメーカーや卸、小売業者等）の利益の低下や赤字の犠牲によって無理矢理に下げられます。（デフレ的な価格低下）
その為、企業ならば従業員の給料の低下やリストラによる失業、自営業者ならば収入の減少が起こってきます。
さらに、それだけでなく、関税の廃止によって政府は唯一国民に負担をかけないこのような税収源が無くなるために、それ以外の税で国民に対して負担を掛けざるをえなくなります。それは大抵、所得税や消費税といった景気に水を差すようなものになるわけです。この二つの悪影響によって経済はデフレ的な不況になり易くなります。そして政府は不況であるために、十分な税収がない状態で公共事業等の財政支出を増やし景気てこ入れをしようとするために、赤字財政に至りやすくなります。
このように、アメリカ政府首脳が今まで世界の国々に対して執拗に自由貿易を要求してきた時のスローガン「自由貿易は消費者の利益になる」というのは全くの嘘であるということです。
（２）経済の中で”投機”が十分に抑制されていないことによる”バブル”の発生
今、世界経済や日本経済が危機的状況に至っているもう一つの要因は、”投機”の野放しとそれにより発生する”バブル”によって実体経済に害を及ぼし、資産格差の拡大や人心の荒廃などの社会的、経済的なひずみをもたらしているということです。
今、日本経済が処理に苦しんでいる不良債権にしても、その原因を作ったのは、１９９０年前後のバブル経済期に、銀行などの金融機関が投機目的の土地売買（主に不動産業者による土地転がし）に過剰融資し、土地バブルが弾けた後の地価の下落で、融資先からの借金が回収不能になったということが原因の大半になっているわけです。
「投機」とは、市場価格の上昇分の差益（キャピタルゲイン）で儲けようとする行為です。そこが「投資」とは本質的に性格が異なる点です。土地に対するそれは例えば、不動産会社が賃貸マンションを建てるために土地を買うような行為は「投資」ですが、何の利用目的もなく、地価が安い時に土地を買って、高くなった後で土地を転売する（いわゆる地上げ、土地ころがし）ことは「投機」であるわけです。株式市場では人々はほとんどがこの「投機」の動機で株を売買しています。
私はこの「投機」こそがバブルを生む元凶であると前から考えています。それは市場価格があるきっかけで上昇し始めるような趨勢が生まれた時、その機に群がった投機目的の”偽物の”需要が総需要を押し上げ、市場原理が働き、価格がさらに上昇し、それがさらに投機目的の需要を増やし、また価格が上がるという止めどない価格上昇が起こり続けます。これがバブルの発生です。しかしそれが限界に来て、ひとたび少しでも価格が下降趨勢に転じた瞬間に、この投機目的の”偽物の”需要は急激に市場から消えます。これで市場価格は本来の水準に急激に戻ることになります。これがバブルの崩壊の正体であろうと私は考えています。
このように「投機」は市場価格の上昇と下降の趨勢を励起し拡大させるように働き、市場価格を不安定にさせ、そして人々の間の資産格差を増大させ、不良資産を生み出し、人心の荒廃をもたらし、経済や社会に悪影響を及ぼすのみです。
そして、この投機に対する金融機関の資金の貸し出しは一層この影響を助長することになります。
そして「投機」という経済の動きはマクロ的に見れば、人々の間の資本の奪い合いそのもので、そこでは決して付加価値による資本の増加を生み出すこと、すなわち国民総生産を増やすことは無いわけです。本質的にギャンブルと同じです。
国民総生産（ＧＮＰ）を増やすのは、人間の労働によって生み出された付加価値によってで、それを生み出す実体（本来の）経済の部分です。その実体経済の為には「投資」は必要不可欠ですが、「投機」は不要なのです。
だから「投機」という経済の動きは本来必要性が無く、無くすべきなのです。このような動きが無くなれば無くなるほど経済は健全化してくるだろうと思います。現在の経済は、本来の実体経済に加えて、このような「投機」経済の部分が存在し、それが肥大化し続けています。
エコノミスト達が景気回復のための政策提言をするとき、彼らが、実体経済か、投機経済か、どちらの部分を念頭においてそれを提言しているのかを、心ある人々はしっかり見分けなければならないと思います。
その投機経済推進派知識層の巧みにカモフラージュされた政策キャンペーンの一つが、金融規制緩和・自由化（金融ビッグバン）だと私は思います。
日本における、橋本内閣の改革の一つに位置づけられていた、大蔵省が主導する日本版金融ビッグバン改革の格子は金融市場活性化を唱っているわけですが、これは「投資」を活性化させるような政策であると同時に「投機」も活性化させてしまうような政策であるところに問題点があります。例えば投機的な取引の最新形態である、証券のデリバティブ取引を解禁したり、証券投機にかかるキャピタルゲイン税を減税したりしています。
経済の金融部門が真に活性化されるべき部分は実体経済と密接につながった「投資」への金融部門の資金の貸借という、金融部門の本来の社会的な役割の遂行です。決して「投機」に対して規制緩和、自由化し、金融部門の「投機」に対する資金の貸借を野放しにし、投機経済の肥大化を許してはなりません。日本はその意味と本質を考えず、”世界の趨勢で、世界がみんなそうしているから日本もそれに合わせなければならない”式の無知で、金融ビッグバンを進めている有り様です。このような無知によって私達日本人も大衆意識操作の罠にはまっていたという意味の重大さに少しでも多くの方々に気づいて欲しいと思います。
ちなみに、だだ、誤解して頂きたくないのは、私は、宝くじやパチンコや競輪や競馬といったギャンブル的な娯楽やそのような産業を許してはならないなどと言っているわけではありません。これらは、個人が娯楽として節度をわきまえて自制して行なうならば良いと思いますし、この中での個人の損失が国の経済に悪影響を及ぼすことはあまり無いからまだ良いのです。私が言っている「投機」とは、決定的に社会や経済に害や悪影響を与える、土地、株式、商品といった人間の生存に必要不可欠で経済的な社会的な共有資産であるものを対象とするギャンブルのことです。（土地投機、株式投機、商品先物取引など）
この投機経済を野放しにした結果が、１９８０年代後半の日本のバブル経済の発生と１９９２年前後のバブルの崩壊でした。その１９８０年代後半当時、誰もがこの日本経済の景気はみせかけの虚構で偽物のバブルであることなど気づきませんでした。そして、土地は値上がりし続けるという、土地神話を信じて疑わなかった一部の国民（富裕層、金の亡者、不動産業者など）は人間の生活には無くてはならない土地を投機ギャンブルの対象にしてしまうという愚行を犯してしまいました。そして一部の企業や銀行などの金融機関は本業を忘れ、堅実な企業経営を放棄し、その経営の為の資本を投機ギャンブルに賭け、資本（利益）を増やそうとすることに血眼になりました。そしてバブルが崩壊し現在の状況に至りました。
ここで気づくべきなのは、このバブル崩壊の後遺症に苦しんでいる人々は全て、この当時、金銭欲に目がくらみ、投機に手を出していた人々であるということです。今の状況はこのような経済がエゴ的な方向に進んだ事への報い（反動）であるともいえます。
このように、投機経済推進派知識層は、より多くの世界の国々の金融市場で自由に投機というギャンブルが出来、金銭を貪ることができる世界にしようと企んでいるようです。
（３）金融市場の開放流動化、自由化（特に、投機的な短期資本に対する）による悪影響
アメリカの「グローバルスタンダード」の要求の下、世界的規模での金融市場の開放流動化、自由化が行われた結果、一国レベルでのマクロ経済コントロールが不可能となってきていると同時に、国境を超えた投機（マネーゲーム）が暴走しているということです。
日本はこのようなアメリカの「グローバルスタンダード」を鵜呑みにし、欧米諸国の自由化された金融市場のあり方を模倣した「日本版金融ビッグバン」政策として、日本の金融市場の障壁開放、自由化を行ってきました。その結果、第二次大戦後各国で採用され、比較的有効に機能してきたケインズ理論的なマクロ経済金融政策が効かない状態を招いています。
例えば、ケインズ的な政策の一つに、「不景気の時には公定歩合を下げ、金融機関の利子率（金利）を下げると人々はお金を貯蓄よりも消費に回すようになるので景気が回復する」というのがあります。
しかし、これはその国の金融市場が対外的には投機的な金融の流れに対しては障壁が設けられているような（閉鎖的な）市場の状態になっているという大前提の下で初めて成り立つ政策であることにケインズ理論をそのまま鵜呑みにしているエコノミスト達は気づくべきです。このような市場であって初めて預金から離れたお金は国内の実体経済の物財やサービスの消費に１００％回る事になるわけです。
しかし、障壁が取り払われた開放的な金融市場の下では、投機的な金融（短期的な金融資本）の動きは国境を越えて自由に移動できる状態になっています。投機的な金融の動きを”猛獣”に喩えると、この猛獣に対する一国の広さの”檻”が外され、この各国の猛獣達が世界中で自由に動き回れるようになっているということを意味します。このため、開放的な金融市場になっている他の国の公定歩合（利子率）が自国のそれよりも高い状態になっていれば、国内の人々の貯蓄（預金、債券や株式の購入という形での）分は国内での実体経済の物財、サービスの消費よりも、その利子率（金利）の高い国の金融商品（債券、株式など）の購入に向かうわけです。世界中の”猛獣”が国を移動して、高金利という魅力ある”餌”ばかりに食いついてくるということです。そのような状態では自国の実体経済の景気浮揚には結びつかないわけです。
実際に、日本は１９９０年代前半のバブル経済崩壊後、超低金利（ここ数年の公定歩合は０．５％）政策を続けていますが景気は一向に回復せず、国内のマネーはアメリカ（つい半年ほど前まで公定歩合は５％でした。現在は少し下がっています）を中心とした欧米諸国の債券購入という形で海外に流出しつづけています。実態的には、ほとんどが個人投資家から委託された証券会社の投資信託（その本質は”投機”の信託です）の運用としてこれが行われているようです。この日本国内のマネーの海外流出分を示す経済的統計である「海外純資産」は、ここ７年ほどのこの超低金利政策の間は特に高い増加率を示していて、そのことを裏付けています。
しかし、このような一国の金融市場における資本の流れが対外的には開放された状態であっても、ケインズ的な金利政策が効果を少しでも回復するようにする方法がないわけではありません。それは、一国単位での自由な公定歩合操作を止め、少なくとも金融市場が開放された国々全体の単位で同一の公定歩合に統一するような連動的政策を取ることによって少しでも各国の金利差が生じないような金融政策の方法を採ることです。
今年から始まった、欧州（EU）の経済、金融統合での欧州中央銀行によるEU内での統一公定歩合操作はその実験になるでしょう。
しかし、これはあくまでも金融資本（特に、投機的な短期資本）の国内からの流出による経済の不景気化の阻止や、海外からの金融資本の流入による金融バブルの抑制に役立つと考えられるだけで、”投機”自体が作り出す”バブル”による社会的、経済的な害悪の問題の根本的な解消には当然ならないでしょう。
つまり、前の”猛獣”の喩えで説明すれば、仮に”世界中央銀行”を創設して世界各国を同一の公定歩合操作によって世界各国の金利差を生じさせない様な世界経済のシステムが作られたとしても、その状況は世界中に散らばっている金利という”餌”の美味しさがすべて同じになるために”猛獣”がその中の一つの国の一番美味しい”餌”に群がるという状況が無くなり、”猛獣”によって食われる被害が多くの”餌”に分散され、一国のみ集中した多くの（大きな）”猛獣”による被害が起こるようなことが無くなるというだけです。分散されるためにその被害が目立たなくなり、一見この”猛獣”による被害は緩慢になるように見えるかも知れません。しかし、依然として”猛獣”による被害が起こり、その横暴を放置していることには変わりが無いわけです。”猛獣”自体を駆逐しなければ根本的な解決にはなりません。この目に見えない”猛獣”の生命を繋げている栄養源に当るのが人々の金銭欲というエゴ的な貧欲に他なりません。そしてそのような貧欲によって行われる”投機”によって発生した”バブル”がこの”猛獣”の目に見える形で現れた姿です。
社会の人々が金銭欲を断ち、”投機”は社会や経済に害悪をもたらすので行ってはならないという強い認識とモラルを持ち、社会政策的には、法的、税制的、金融政策的な方法など、様々な手段を駆使して”投機”に対して規制しなければ、この”猛獣”を駆逐することは出来ないわけです。
いずれにしろ、今後の世界経済が、各国の金融市場の開放、自由化による金融的な国境を外すグローバル化を目指すのであれば、世界中央銀行による統一金融政策を行うと同時に、世界全体で”投機”に対して強力に規制する政策を取るということが前提条件として絶対に必要です。それが十分に出来ない状態でのむやみなグローバル世界経済化は、現在のような世界経済の制御不能による混乱や”投機”の暴走による害悪の危機をますます深めさすだけでしょう。そうなれば、被害にさらされている国は自国の金融市場を対外的な投機的な資本（短期的な資本）に対して閉鎖し、規制するような金融鎖国的な政策を取り、自国を防衛するしかないでしょう。そのような意味で最近のマレーシアのこのような政策の処置は理に適ったものだと思います。
以上、日本や世界経済の危機的状況を招いている原因を私なりに分析してみました。そこで、私は訴えたいわけです。
私達、日本人は第二次大戦後の長期に渡る世界に希有な地価の高騰やバブル経済の崩壊など、”投機”が及ぼす経済や社会の害悪を十分に身を持って体験しているはずです。
そのような日本は今こそイニシアチブを取って、このようなアメリカ（その実態は闇の世界支配勢力の操り人形にされていると推察されるアメリカの政治、経済的首脳）の「グローバルスタンダード」的な投機経済の拡大に対して異を唱え、そのような方向は間違っているというということを理論的に世界に主張し、「グローバルスタンダード」の騙し文句の下の大衆意識操作にかかっている世界の人々（アメリカの善良な一般大衆の人々も含めて）を目覚めさせるべきです。
そして、このような世界に対する説得と同時に、このような同じ志を持つ他の国の人々と協力して、新しい世界経済のあり方の雛形を作って行く試みをすべきでしょう。
その戦略的な方向として私が考えるのは、このようなアメリカ的な投機経済を拡大させる世界経済のあり方に反対する国々どうしの間で金融市場の連合圏を作り、その連合圏内の各国は必ず自国の経済の中で行われる”投機”を規制して”バブル”の発生を防ぐ政策を十分に取りつつ、連合圏内の各国の相互の間でのみ金融市場を開放自由化させますが、連合圏外の国に対しては金融市場を閉鎖（金融鎖国）すると同時に、連合圏内の一つの中央銀行による金融政策を行い、連合圏内の各国の金利差を無くし、為替の連動を行わせるような性質の経済連合圏を日本を中心に作るということです。
今のマレーシアのように、国際投機筋に対する金融経済的な防衛のための一国単位での金融鎖国的な政策を採っている時には、”投機”的な国際金融資本だけを規制すると言っても、実際には明確に”投機”と”投資”とを政策的に区別することは難しく、実際的には短期資本（短期ですぐ売買されているような資本）に対する規制という方法を採りますが（”投機”的な取引は多くの場合、短期的に売買されるという性質を利用する）、中には、短期的な資本であっても”投資”目的の国際資本もあり、それが規制されてしまうという問題があります。しかしこのような経済連合圏の中では、複数の国家単位で金融鎖国状態にすると言えるので、連合圏内の国々相互の間のみでは短期資本に対する規制は必要無いので、このような投資が妨げられることは無いというメリットがあると思います。
つまり、このような政策を取ることは、いわば、国際投機筋に対して、複数の国がかたまって協力してその周囲に一つの砦を張り巡らせていることと同じであるために、この砦の内で守られている複数の国相互の間に砦などは必要無いということをイメージして頂ければお解かりかと思います。
そして、将来的にはこの、日本を中心とする経済連合圏の中からの、ラビバトラ氏の「プラウト」理念的な経済や私の「共生民主主義」的な経済の実践を進めていき、次元の高い新しい世界経済の雛形を作っていくべきでしょう。
２１世紀初頭の世界経済の姿は、今までのアメリカを中心とする投機経済を進める資本主義的利己的貧欲経済の勢力と、それに対抗する日本を中心とするこのような経済連合圏による共生民主主義的な新しい次元の高い経済を目指そうとする勢力と、その中間的な欧州（EU）経済連合の勢力の３つに大別された姿になるのではないかと思います。その過程の中で、アメリカを中心とする投機経済勢力は衰退自滅の道をたどり、日本を中心とする共生民主主義経済的な方向は世界中に広まり、欧州（EU）連合も感化されてこのような経済を目指すようになっていくのではないかと思います。
P.S
ここで私が漠然と書いている”闇の世界支配勢力”についてですが、このような勢力が存在しているとすれば、私は、その勢力の中心は”フリーメーソン（イルミナティ）”ではないかと睨んでいますが、これについては、色々な交錯情報（逆に、このような陰謀的な関与とは何ら関係がなく、純粋な博愛組織であるという情報も有るわけです）が飛び交い、確証する方法もなく、ここでフリーメーソンの関与の云々をあえて言うつもりはありません。これはあくまでも私の憶測の域を出ません。
